予算は、
自己資本の増加を可能にする利益を獲得するために作成されなければなりません。
そのために、
原価計算に必要な各要素も予算化しておく必要があります。
各要素は次のように求めます。
予定就業時間と予定実質作業時間を求める。
例えば
年間就業日数：２５０日
就業時間／時：８時間
製造部従業員：１０人
の場合、
この会社の製造部門一人あたり年間就業時間は
２５０日×８時間＝２，０００時間
この会社の製造部門年間総就業時間は
２，０００時間×１０人＝２０，０００時間となります。
しかし、この２０，０００時間はあくまでも予定の就業時間であり、
作業時間として全時間使用できません。
それでは、年間実質作業時間とは何か。
就業時間のうち作業時間に含まれない時間を不作業時間と呼ぶことにしますが、
さらに不作業時間を次のように区分します。
欠勤時間
・欠勤時間
・有給休暇時間
作業待機時間
・売上減少（受注不足）、季節変動、荒天などで仕事ができない時間
・作業手待ち時間
非作業時間
・朝礼・終礼時間
・清掃時間
・会議・商談時間
・作業打合せ時間
・作業中怠惰時間
・材料手配時間
・不良品手直し時間
不就業時間 ＝欠勤時間＋作業待機時間
有効就業時間＝就業時間−不就業時間
実質作業時間＝有効就業時間−非作業時間
不就業時間を勤務形態別、勤務時間別に集計することで
年間の実質作業時間計画が作成できます。
この実質作業時間を求めることで、原価計算が可能になります。
この後
予定材料費
予定外注費または外注加工費
予定加工費と販売管理費など
ここから
加工単価と販売管理費等割当単価を求め原価計算を実施することになりますが、
どのようにするのかについては次回お伝えします。
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で社長さんの会社の儲けの理由を明らかにしましょう。
