原価計算につては何度かお伝えしてきました。
①原価の構造や仕組み
②中小企業に適した簡単な原価計算方法
③原価計算のための予算作成方法
④加工単価・販売管理費割当額の方法
などですが、
原価計算がほんとうに必要な理由をお伝えしてきませんでした。
一方で「絶対に正確な原価計算は不可能である」
ことも、同時にお伝えしてきました。
それでも原価計算が必要な理由は
①販売価格決定の参考にする
②製品別の採算性が分かる
③コストダウンの効果が分かる
④販売価格の変更による利益の増減が分かる
など、概略ではありますが自社の利益の源泉を教えてくれるからです。
サンプルの原価計算結果を用いてこれらを検証して見ます。
製造部門の年間非作業時間
販売部門の年間非作業時間
非作業時間とは
朝礼時間・清掃時間・打合せ時間・材料手配時間・移動時間・怠惰時間
欠勤時間や不作業時間（作業ができない時間や暇な時間）などの合計時間です。
つまり、製品製造や加工に直接携わっていない時間のことです。
この時間の大小が総原価に影響を与えます。
さて、総作業時間（就業時間の合計）から非作業時間を引いて
実質作業時間を求め、作業単価（加工単価）を求めます。
ここで、非作業時間の短縮を実行します。
短縮後の製造部門の年間非作業時間
製造部門の非作業時間は
年間４７１８時間、非作業率１９．８７％から
年間３２９３時間、非作業率１３．８７％に削減されました。
短縮後の販売部門の年間非作業時間
販売部門の非作業時間は
年間５２２８時間、非作業率１８．３４％から
年間３６７８時間、非作業率１２．９１％に削減されました。
この非作業時間はサンプルだから大きいのではなく
現実にはもっと大きい場合があります。
不景気の時など、受注減や販売数の落ち込みで
仕事がなくて構内や機械の掃除ばかりしているなど
３０％を超える企業も多いのではないでしょうか。
①非作業時間を意識的にコントロールすることで
②総原価を意識的に削減するために
原価計算が必要となります。
次は年間非作業時間削減前後の、ある製品の原価計算結果です。
（作業時間削減は現実に実行できなくても意識的コントロールでも良い）
年間非作業時間削減前の原価計算
年間非作業時間削減後の原価計算
作業時間削減により
製造作業単価（加工単価）が１２１１．８７から１１２７．４５
販売管理費割当単価が３２８２．１１から３０５３．４８
へと低下しました。
総原価は加工高と販売管理費割当額が削減されたため
９９１７１から９５０４９へと低下しました。
このように、
製造作業単価（加工単価）と販売管理費割当単価をコントロールすることで
加工高と販売管理費割当額が削減され総原価が削減されます。
総原価が削減されれば、同じ販売価格であれば余分に利益が出ますし
販売価格を下げることも可能になります。
これを販売戦略に活かすために原価計算が必要になるのです。
また、変動費が同じ製品でも、
生産工数が多ければ加工高と販売管理費割当額が大きくなるので
限界利益率の高い製品のほうが儲けが大きいとは一概に言えません。
損益分岐点経営は自社の限界利益を知ることがひとつの目的です。
会社全体としては、限界利益率による経営は重要な意味があります。
しかし、個々の製品は変動費と生産工数の両方を見なければ
その生産性や利益を把握することができないのです。
材料費の３倍とか４倍を製品価格にするというやり方は
原価利益率の大小を言っているだけで
その製品の利益の大小や、生産性は見えてきません。
企業の利益の源泉はどこにあるのかを知るために
原価計算は欠かすことができない訳です。
しかし、絶対に正確な原価計算は不可能なのです。
ならば、あまりに多くの時間と労力を原価計算のために使うのは無駄であると思います。
そのために、傾向が把握できる簡単な原価計算の方法を考える必要があるでしょう。
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で社長さんの会社の儲けの理由を明らかにしましょう。
